これさえ知っていれば安心！お金のプロが教える後悔しない教育資金の貯め方

「教育費はだいたい1,200万円くらいかかる」と聞いて「ちゃんと準備しなきゃ」と思いつつ、今は手いっぱいでつい後回しに…という方が多いのではないでしょうか？

ですが、スタートが遅れたり準備方法によっては、子どもが希望する進路をあきらめなければならない…なんてことになる可能性も。

そんな失敗を防ぐために、お金のプロであるFP（ファイナンシャル・プランニング技能士）が、教育費の準備で最低限知っておきたいことを図や表を使ってわかりやすくまとめました。

最も多い進学パターンは「幼稚園と大学だけ私立」のパターン（※2）。約1,200万円もの教育費がかかるといわれています。

「入学金や授業料ばかり気にしていたけど、後から出費がどんどん増えて焦った...」という先輩ママは少なくありません。

なるべく早めに、具体的な金額をシミュレーションしておきましょう。

「自分たちの時は親がなんとかしてくれたから、きっと大丈夫」と考えている人は多いかもしれません。

しかし、昔と今では教育にかかる費用が大きく変わっています。把握していないと、将来の「困った…」につながることも。

近年、物価の上昇傾向が続いていますが、大学の授業料も例外ではありません。20年前に比べると緩やかに上がっています。

毎年の物価上昇（約2％）に合わせて授業料が高くなると仮定すると、子どもが大学に入学する頃には、さらに授業料の負担が重くなる可能性があります。

大学進学に備えて児童手当を全部貯めたとしても、入学初年度でほとんど消える可能性が高いため、準備が必要です。

今後、制度が変わる可能性もゼロではありません。児童手当はあくまで教育費の「足し」として考えておきましょう。

大学に進学する場合、国の支援（高等教育の修学支援制度）を受けられます。しかし、世帯収入の目安があり、世帯年収によっては支援を受けられる金額は少ないことも。

2025年度から「大学無償化」(※6)がスタートしていますが、対象となるのは子どもが3人以上（3人以上同時に扶養している世帯）の世帯のみです。大学費用については基本的に自力で準備しておく必要があります。

※6 「令和7年度からの奨学金制度の改正（多子世帯の大学等の授業料等無償化）に係るFAQ」(文部科学省)
(https://www.mext.go.jp/content/20240426-mxt_gakushi_100001505_2.pdf)

「貯めて足りない分は奨学金に頼りたい」と考える人もいるかもしれません。実際、約半数以上の人が奨学金を利用しています。

ですが貸与型の奨学金を利用した場合、子ども自身が社会人スタートと同時に数百万円の負債を抱える可能性もあります。

いったい、いつまでに、いくらあれば安心なのでしょうか？目標額と月々の積立額の目安を見ていきましょう。

貯金のスタート時期によって、毎月貯めるべき金額は変わってきます。

私立大学（文系・自宅通学）への進学費用約500万円（※8）を入学までに準備する場合、必要な積立金額は以下の通りです。

※8「令和5年度私立大学入学者に係る初年度学生納付金平均額（定員1人当たり）の調査結果について」（文部科学省）（https://www.mext.go.jp/a_menu/koutou/shinkou/07021403/1412031_00005.html）、「令和4年度学生生活調査結果」（独立行政法人日本学生支援機構）（https://www.jasso.go.jp/statistics/gakusei_chosa/2022.html）、「令和3年度教育費負担の実態調査結果」（日本政策金融公庫）（https://www.jfc.go.jp/n/findings/kyoiku_kekka_m_index.html）

早く始めるほど、毎月の積立額は少なく、家計の負担も軽くなります。

計画を立てる際は、子どもの年齢ごとにかかる費用や現在の貯蓄、今後の住まい等、ライフプランを具体的に描いた上でシミュレーションする必要があります。

定期預金や学資保険といった定番の方法に加え、最近は「積立投資」で教育資金を準備する家庭も増えています。

しかし、積立投資の場合、お金が必要なタイミングで相場が悪化し、「目標としていた金額に届かない…」という可能性も考えられます。

また、親に万が一のことがあれば、その後の積立はストップしてしまいます。のこされた家族だけで計画通りに資金を準備するのは、大きな負担になりかねません。

そこで積立投資の弱点をカバーし、「確実に教育資金を準備したい」と考える方に選ばれているのが学資保険です。

一番の安心ポイントは、親に万が一のことがあっても教育資金を確保できること。 多くの学資保険には、契約者が死亡または所定の高度障害状態になった時、以後の保険料の払込みが免除される保険料払込免除特約があります。

定期預金や積立投資のように自由にお金を引き出すことはできないので「つい使ってしまった..」となりにくいのもメリットです。

学資保険を検討する方の約9割が子どもが幼稚園の入園前までに加入しています。

スタートが早いほどメリットは大きいですが、幼稚園入園後でも遅くはありません。できるだけ早く準備を始めましょう。

では、学資保険は毎月どのぐらいかかるのでしょうか？

実際に「ほけんの窓口」が取扱った学資保険加入者の保険料の月額平均を調査した結果は、以下の表のとおりです。

保険料は、受取る保険金額や加入時の契約者(親)や子どもの年齢、払込期間等によっても異なるため、上記はあくまでも目安。収入や他の支出とのバランスも見て、長期間無理なく続けられる保険料を検討しましょう。

学資保険を検討しようと思っても、どれを選べばいいか迷いますよね。返戻率※の高さも大事ですが、それだけで選ぶのはキケン。

※返戻率＝支払った保険料の総額に対して受取れる金額の割合

後悔しないために、ぜひチェックしてほしい3つのポイントをお伝えします。

途中で家計が苦しくなって解約すると、払込んだお金が減ってしまう（元本割れ）可能性も。保険料を児童手当の範囲内に収める等、将来の収入の変化も考慮して、無理のないプランで始めましょう。

保険料を払込む期間を短くすると返戻率は高くなりますが、毎月の保険料も高くなります。

生活に支障の出ない範囲で、無理のない払込期間を設定しましょう。

学資保険には、満期時に一括で保険金を受取るタイプだけではなく、中学・高校に進学するタイミング等、子どもの成長に合わせて祝金を受取れるタイプもあります。

ご家庭の教育方針やライフプランに合わせて受取り方を選びましょう。

お金のプロが、ご家庭の状況や将来の希望を丁寧にヒアリング。「いつまでにいくら必要なのか」を具体的にシミュレーションし、無理のないプランをご提案します。

保険だけではなく、他の貯蓄方法も含めてお客さまに合った方法をアドバイス。必要がなければ保険を無理にすすめられることはないためご安心ください。

ほけんの窓口は全国に650店舗以上を展開。駅前やショッピングセンターに店舗があるので、 会社帰りや買い物途中で気軽に立ち寄れます。

店舗を変えても相談を続けられるので、引越しや転勤等があっても安心です。

事前予約をしておけば、待たずにサクッと相談可能。

まずは30分だけ話を聞いたり、パンフレットをもらったりするだけでも大丈夫です。後からキャンセルもできるので、早めに予約しておきましょう。

プロが保険の基礎から選び方まで丁寧に解説するので、知識がなくても大丈夫。疑問を解消しながら自分に合った保険を選べます。

返戻率や保障内容等、気になるポイントを同条件で比較可能。複数の保険会社の見積りも一度に取れます。

「ご相談（新規・見直し）」「お見積り」は何度でも無料です。その場で契約せず、家でゆっくり検討もできます。

ほけんの窓口では、ベビーベッドやキッズコーナーも完備。周りを気にせず相談に集中できます。

スマホやパソコン、タブレットがあれば、外出が辛い時期や、赤ちゃんのお世話で忙しいママも、自宅からプロに相談できます。